展示余話
1895年の山下居留地
The Japan Directoryの分析から

事業所の分類

表２は事業所４８８について分類したものである。最多はやはり貿易業の１９６で、事業所全体の４０・２％となる。地区別でみると、Ｂ地区が８９で約半数が所在し、Ｃ地区は４４、Ｄ地区が３４である。

卸小売業は６１で事業所全体の１２・５％となるが、所在地はＢ地区とＣ地区に９割が集中している。製造業もＢ地区とＣ地区に多く、飲食業はＣ地区に集中している。ホテルは２８だが、Ａ地区はグランド・ホテル、クラブ・ホテルなどの大型ホテルだが、Ｃ地区の１７は小規模な宿泊施設と考えられる。

金融業は１８で所在地はＢ地区に集中している。サービス業は１５で、具体的には理髪店７、フットケア店３、写真館と葬儀屋各２（ただし葬儀屋は同じ会社で２カ所の事業所）、洗濯店が１である。店舗所在地はＣ地区が多い。

専門サービス業は１４だが、内訳はエンジニアが５、弁護士が４、公認会計士が２、生糸鑑定士、通訳、音楽教師が各１である。事業所の所在地はＢ地区に集中している。

日本人、中国人、インド人

The Japan Directoryの記載名だけからの判断だが、日本人が４３、中国人が９２、インド人が７の記載が数えられた。

日本人の４３は全て事業所で、その業種の内訳と所在地は表３の通りである。外国人居留地とはいえ、Ｃ地区を中心に生鮮食料品などの卸小売業、理髪業、洋裁業など衣食住に関わる職業を日本人が担っていた様子が浮かび上がる。これは１８９４年に日清戦争が勃発し、大勢の中国人が帰国したことと関連がある。

中国人については全記載数９２の内訳は、事業所８０、住居４、宗教関係１、不明７で、所在地はやはりＣ地区が３６と多い。インド人の７は事業所６、住居１で、所在地はＢ地区が４、Ｃ地区が３である。

外国人居留地の具体像を知るためには、今後も火保図とThe Japan Directoryなどのデータを詳細に照合していく作業が必要である。

（伊藤泉美）

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