展示余話
1895年の山下居留地
The Japan Directoryの分析から

全体的な状況

表１は全記載８０４を、その用途および所在場所で集計したものである。用途としては、事業所、住居、倉庫、官公庁、団体、不明、空き地に分類し、所在場所は図１の通り、山下居留地をＡからＦに分けて考えてみた。

図１　山下居留地区分図
元図は「横浜外国人居留地火災保険地図」1895年　当館蔵

まず、全記載数８０４のうち、最多の４８８が事業所で、これは全体の６０・７％をしめる。事業所とは、会社の事務所や店舗、ホテルなど、事業を営んでいると考えられるものである。住居については、事業所と兼用になっている場合も若干あるが、それらは事業所に分類した。住居の記載数は２０９で全体の２６％、事業所と住居で全体の８６・７％となる。倉庫の記載数は５９で、内訳は一般倉庫が４０、お茶場（お茶の再製場）が１０、石炭置き場が８、木材置き場が１である。

官公庁１７の内訳は、領事館関係が１３と、加賀町警察署、居留地消防隊、横浜中央電話局、横浜市水道局である。

地区別特徴

Ａ地区は山下居留地の一等地、港に面したプロムナードの海岸通り、Ｂ地区はメインストリートである本町通りを中心とした一帯で、Ｃ地区はいわゆる中華街である。事業所全体の半数近くの２００がＢ地区にあり、Ｃ地区の１８４も加えると、この２つの地区で全体の８割近くとなる。

Ｄ地区は横浜公園と派大岡川と中華街地区に挟まれた一角で、倉庫の全記載数５９のうち６４％にあたる３８がここに所在している。火保図でもこの地区には、倉庫やお茶場の印が多い。

Ｅ地区は堀川沿いの地番であるが、この地区の事業所１６のうち、８が製造業で特に鉄工所が多い。Ｆ地区は日本大通り一帯であるが、官公庁の全記載数１７のうち８がこの場所に所在する。

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